屋外で会話している黒人女性
2030年までのダイバーシティ、エクイティ、インクルージョンおよびビロンギングに関する Indeed の取り組み
Indeed は、何百万人もの求職者が、自身の人生を変えるような有意義な就業機会と出会えるようサポートをしています。しかし、才能や能力は平等に存在しているなかで、機会が等しく与えられていないことも理解しています。
ジェンダーエクイティに関する取り組み
Indeed は2030年までに、世界の女性、トランスジェンダー男性、ノンバイナリー、エイジェンダー、ジェンダーノンコンフォーミング、ジェンダーフルイド、トゥースピリット、ジェンダークィアなど、少数派のジェンダーアイデンティティの従業員の割合を一般従業員、中間管理職、シニアリーダーシップ、取締役を含めた組織内の全レベルで50％に引き上げることを目標としています。
すべてのジェンダーに対する平等を推進し、求職者をやりがいのある就業機会に導くだけでなく、誰もが活躍できる公平かつ公平な社会の構築にも貢献しています。
少数派の従業員に対する取り組み
少数派の人種および民族グループを自認する人材の分布に対し、多くの組織においては、複数の職種でリプレゼンテーション（政治や社会活動などにおいて、人種、ジェンダー、性的指向、障害のある人などが十分に認知され、参加すること）が不十分であることをデータは継続的に証明しています。下層部の職種でリプレゼンテーションが高くなっている場合もありますが、テクノロジー関連の組織ではほとんど見られません。その理由は人材格差ではなく、むしろポリシーや制度の中に存在する構造的なバイアスや障壁でしょう。
米国では、過小評価された人種・民族的少数派（URM）を黒人、ラテンアメリカ系、アメリカ先住民、アラスカ先住民、ハワイ先住民、それ以外の太平洋諸島系と定義します。Indeed は、公平性の観点から自社のプロセスを評価し、異なる扱いを受けた経験をサポートするプログラムを提供することで、これらのグループに属する従業員の成長と能力開発を促進する取り組みを行います。
Indeed は、従業員のライフサイクルにおいて、すべての面で公平性を浸透させ、2030年までに、米国内の少数派の民族グループ（URM）の従業員の割合を30％に引き上げることを目指しています。